給与はポジションで決まる。
10月も残り僅かとなり、いよいよ肌寒くなってきました。
先日、仕事探しをほとんど放棄している私のところに、エージェント テリー（仮名）から電話が掛かってきました。
某社で某ポジションがオープンになったというものです。
テリー：某社のこのポジションはお前のバックグラウンドが活かせるまたとないポジションじゃないか。応募してはどうか。彼らの予算（予定している給与）はXXくらいだ。
容認できる最低給与はいくらだ？（超意訳）
私：それは、、ちょっと低いよね、、
テリー：最低給与をもっと下げれば、お前にはもっとポジションを紹介することができるんだ。おれのアドバイスとしては、最低給与を下げて、とにかく職に就くことだ、もう1年以上も無職じゃないか！（超意訳）
ありがとうよ、テリー。こんな私を心配してくれて。
しかし、、外資では給与はそのポジションに応じて厳格に決まります。
正確にいうと、ジョブレベルと呼ばれる職務レベルに応じて、給与レンジが定まっています。本部長クラスのジョブレベルは13、マネージャクラスは11といったように数字で割り振られていて、給与の幅も定義されているのです。
給与は前職の実績に応じて決まるので、給与が高すぎる人には、例外的に高いジョブレベルが与えられることもあります。
しかし、このジョブレベルで業務内容と給与が決まるので、給与の抑えられた仕事は、それなりの職務ということになります。
本当に応募しなくていいのか、と念を押すテリーにありがとう、また何かポジションが空いたら教えてねとお断りしました。
いま、ほとんどの外資はAPACの中に組み入れられたせいで、ほとんどのエグゼクティブのポジションがオーストラリアオフィスやシンガポールオフィスに占められています。
日本人から見れば、彼らは職務レベルから2ランク低いレベルの品質だと考えばしっくりきます。
つまり本部長と付いていれば、一般のマネージャクラスくらいです。
その彼らにレポートをしなければならないポジションなので、給与が抑えられるだけでなく職務内容もなかなか厳しいものがあります。
知り合いのエージェントが数年前に、いみじくも、もう日本に権限が戻ることはないと思うといっておりましたが、まったくその通りかもしれません。
日本に権限を取り戻さない限り、エグゼクティブポジションは海の向こうに持って行かれたままです。
このままでは、給与も職務内容も権限も抑えられたポジションだらけになってしまうのではないかと密かに心配をするももいちです。
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